稼げる海外バイナリー比較

こちらでは2月4週目（2月22日～28日）注目の経済指標や為替が動きそうなイベントをご紹介しています。

稼げるイベントが目白押しですよ！

• この記事でわかること
• 経済指標の見方とねらい方
• 2月22日～28日の注目指標と狙い目

この記事の目次

1. 経済指標とは

2. 経済指標の見方とねらい方

2-1. 数字を比べて直前にエントリー

2-2. 発表後の反発をねらう

2-3. 失望売り（買い）に注意

3. 今週の為替傾向

4. 今週はこの指標で動く

5. 今週の狙い目

6. まとめ

1. 経済指標とは

経済指標とは、経済を数値化した指標をいいます。

為替や株式といった相場は、各国の経済状況に応じて変化します。

つまり経済指標を見れば、相場の動きが読める = 価格の上下が予想しやすくなるということですね。

経済指標には色々な種類があるので、詳しく知りたい方はこちらを参考にして下さい。

2. 経済指標の見方とねらい方

経済指標は、むずかしい指標や数字で書かれているので、ここから相場を予想するのはかなりの知識が必要です。

そこでこちらでは、とくに難しい知識などを必要としない、経済指標のねらい方と簡単な稼ぐコツをご紹介したいと思います。

2-1. 数字を比べて時間ぴったりにエントリー

経済指標のねらい方の1つ目は、 数字を比べて、発表時刻の直前または丁度ににエントリーするという方法です。

ただ適当エントリーしても負ける可能性が高いので、ここでは前回の結果と発表時の結果を比べるというテクニックを使ってみて下さい。

ではなぜ前回と今回を比べるのかというと「結果 ＞ 前回」だとその国の通貨が買われやすく「結果 ＜ 前回」だと、その国の通貨が売られやすいからです。

この法則を利用して、経済指標が発表される時間に、バイナリーオプションを行ってみましょう。

ちなみに相場の動きは、発表後にすぐ上がり下がりするといわれています。

こちらの画像を見て下さい。

前回の結果が25万人だったのに対し、今回の結果が15.5万人となっています。

この場合は直前や発表時間ぴったりにUSD/JPYをLOWで購入しましょう。逆に前回よりも良い数字が出る場合はUSD/JPYをHIGHで購入します。

このように、経済指標が発表される時刻の前や時間ぴったりにエントリーするのが、経済指標を使ったおすすめ取引方法です。

また経済指標にはサプライズというものもあるので、掛け金を大きくするのもやめてましょう。

2-2. 発表後の反発をねらう

2つ目のねらい目は、発表後の反発をねらうというもの。

相場は価格がある方向に動くと、それを調整するかのように反対方向に反発するといった特徴があります。

こちらのUSD/JPYの5分足チャートを見て下さい。

発表後に下落した価格が、5分後には一気に回復しているのがわかりますね。

この反発の機能を利用して、経済指標の結果とは反対方向にエントリーすることで攻略しようというものです。

ちなみに、指標の影響が大きいと市場が判断した場合は、トレンドが長く続きやすいです。

そのため一概に何分後に相場が反発するとはいえないので、しっかりチャートを見ながら判断するようにして下さい。

2-3. 失望売り（買い）に注意

経済指標をねらうときに、予想値と発表値が違いすぎると相場が反対方向に動くことがあります。

例えば、前回値が20、予想値が50、発表値が30の指標があるとします。

このとき、前回 ＜ 予想となっているので相場が上がると思いきや、反対に相場が下がりました。

というのも予想よりも数値が上がり切れなかったことによる、失望売りが起きたからです。

このように、単に数値がよかったから取引するのではなく、予想値と発表値の差異もチェックしておきましょう。

3. 今週の為替傾向

2月4週目もアメリカの注目度が高い経済指標が発表されるため、ドルの動きに便乗して取引をしてみるといいでしょう。

とくに2月25日（木）の深夜0時に「アメリカ・新築住宅販売件数」、2月25日（木）の22時30分に「アメリカ・実質GDP」、2月26日（金）の22時30分に「アメリカ・PCEデフレータ」の発表があり、今週はドルの売り買いの勢いが強まると思います。

この2つの経済指標はアメリカの景気に関連する指標でなので為替が動きやすく、経済指標発表後は大きく相場が動くので狙い目です。

4. 今週はこの指標で動く

まずアメリカの経済指標及びイベントから見てみましょう。

今週注目のアメリカの経済指標は
●アメリカ・新築住宅販売件数
●アメリカ・実質GDP
●アメリカ・PCEデフレータです。

次に、米国以外の経済指標は
●英国・雇用統計です。

今週は注目度が高いイベントや要人の発言は有りませんが、2月25日（木）は五十日なので、ドル買いの勢いが強くなる可能性が高いです。

5. 今週の狙い目

それではここから本題の稼げる経済指標と、狙い目をまとめていきたいと思います。

2/23 （火）英国・雇用統計 01月　★★★★

雇用統計といえば一番有名で市場に影響を与える米雇用統計が有名です。

しかし、世界の各国も毎月雇用統計を発表しており、米雇用統計ほど注目はされませんが、該当する通貨には大きな影響を与える場合もあります。

その中で、英国雇用統計はポンドに関する通貨に影響を与えます。

英国では雇用統計の際に国連の専門機関であるILO(国際労働機関)の基準による失業率と、ONS（国家統計局）基準による失業率や失業保険申請件数を同時に発表しています。

【市場に与える影響】

失業率や失業保険進数件数が高いともちろん景気が悪化していると判断でき、予想値よりも低く発表されると市場にマイナスのイメージが見られ、大きくマイナスの目線に向きます。

英国での求人数は増加傾向にはありますが、やはり新型コロナウイルスの影響で前年度より3分の1ほど減少しています。

2/24（水）アメリカ・コンファレンスボード消費者信頼感指数 02月　★★★★

アメリカコンファレンスボード消費者信頼感指数とはアメリカの民間調査会社が月に一度発表する指標であります。

民間5000世帯にアンケートを実施し、消費者のマインドを調査した指数になります。

消費者のマインドが高く、高い値を出した場合はもちろん景気に期待が向き、ドルは買われます。反対にあまり高くないと購買意欲がないと判断し、景気は下向きになります。

【市場に与える影響】

1月の発表では新型コロナウイルスのワクチン配布に伴い、大きく上昇を見せました。

この流れは2月の発表でも尾を引くと予想し、今回の発表でも大きくは上昇せずとも、高い値が発表されるのではないかと考えます。

2/25（木）アメリカ・新築住宅販売件数 01月　★★★★

アメリカ・新築住宅販売件数とは前月に契約まで終了した新築住宅の販売件数を表した指標になります。

住宅市場は消費に大きな影響を与えることが多いので、中古住宅販売件数と合わせて重要な指標になります。

市場に与える影響

今回の予想値では前回の発表値よりも高い値が発表されてますが、新型コロナウイルスの影響もあり、そこまで伸びないと予想しております。

前々回、前回とほぼ横ばいでの発表になっており、今回も大きな景気の動きが見られなければこのまま横ばい推移を見せると考えられます。

2/25（木）アメリカ・実質GDP（改定値） 第4四半期　★★★★

アメリカ・実質GDP（改定値）とは米国内で新たに生産された財やサービスの付加価値を合計した名目GDPから、物価変動の影響を除いた値になります。

国内での全体の生産の傾向を把握することができるので、とても注目度の高い経済指標になります。

詳しい構成としては、個人消費、設備投資、住宅投資、在庫投資、政府支出、純輸出（輸出から輸入を引いたもの）から構成されています。

市場に与える影響

実質GDPでもやはり新型コロナウイルスの影響はとても大きいと予想されます。

1月に発表した速報値では前期の値より回復は鈍化しておりました。また、同時期に発表された実質GDP成長率ではマイナスになっていたことから、今回の発表ではあまり期待できないと考えられます。

では市場に影響を与えないかというとそうでもありません。

2/26（金）アメリカ・中古住宅販売成約指数 01月　★★★★

アメリカ・中古住宅販売成約指数とは売買契約は済まされているが、最終の引き渡しが行われていない物件の値を指数表示したものになります。

中古住宅販売件数では引き渡しまで行われた時点での集計となるため、この指標は先行の指標となり、さらにはアメリカでの住宅市場規模はとても大きいので、注目を集める指標になります。

市場に与える影響

中古住宅販売成約指数においては前4ヶ月連続で下降を表しています。

さらに住宅の価格が上昇していることから、今回の発表値も下降を見せると予想できます。

2/26（金）アメリカ・PCEデフレータ 01月　★★★★

個人の消費支出の変動分のうち、物価変動によるものを除くための指数で名目個人消費支出をPCEデフレータで割ることで実質個人消費支出が算出されます。

そして米国のインフレターゲットの対象として利用され、年8回のFOMCのうち半分の4回で示されるFOMC参加メンバーによる経済見通し(プロジェクション)の際に、物価見通しの対象となってる注目度が高い指標です。

市場に与える影響

直近の発表では対して数字の変化がない発表が続いてるため期待度は低いです。

6. まとめ

以上が、2月4週目（2月22日～28日）に注目すべき経済指標です。

なお、発表値が予想と異なった場合は、柔軟な対応で取引を行ってください！

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